共有経済の基本となる共有概念には、共有対象が分割できず共有主体も一体の「総有」から、個人の私有を前提に持分化する「共有」まで、広い領域がある。今回は、入会林野や山河・海などに関する、最も一体的な「総有」について、歴史的に
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エネルギーは、近代社会以前には、エネルギー・コモンズ（共有資源）だった。しかし近代社会は、それを私有し国有していった。しかし巨大な気候変動リスクが顕在化している21世紀、再びエネルギーをコモンズとして認識し活用する方途の
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