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東京農工大学農学部卒業。2015年3月から1年間、環境エネルギー政策研究所（ISEP）でインターン。農林漁業と親和的な自然エネルギーについて事業支援・事例収集を担当した。その後2016年8月より、デンマークの自然エネルギーコンサルティング企業PlanEnergi社で半年間インターンとして勤務し、地域熱供給の事業立ち上げに携わる。現在は京都大学大学院地球環境学舎に在籍し、日本における木質バイオマス地域熱供給の可能性について研究している。

1959年、山口県生まれ。環境エネルギー政策研究所所長／Energy Democracy編集長。京都大学大学院工学研究科原子核工学専攻修了。東京大学先端科学技術研究センター博士課程単位取得満期退学。原子力産業や原子力安全規制などに従事後、「原子力ムラ」を脱出して北欧での研究活動や非営利活動を経て環境エネルギー政策研究所（ISEP）を設立し現職。自然エネルギー政策では国内外で第一人者として知られ、先進的かつ現実的な政策提言と積極的な活動や発言により、日本政府や東京都など地方自治体のエネルギー政策に大きな影響力を与えている。

経済学者。慶應義塾大学経済学部教授。専門は、制度経済学、財政学、地方財政論。経済理論学会所属。著書に『新・反グローバリズム金融資本主義を超えて』（岩波現代文庫）、『「脱原発」成長論 新しい産業革命へ』（筑摩書房）、『失われた30年 逆転への最後の提言』（NHK出版）など多数。近著に『原発は火力より高い』（岩波書店）、『儲かる農業論 エネルギー兼業農家のススメ』（集英社新書）。

元外務省欧亜局長。1999年OECD大使時代より気候変動問題に関与し、2005年より気候変動担当大使、元内閣官房参与などを歴任。一貫して国連気候変動交渉と地球環境問題に関係してきた。現在は日本国際問題研究所客員研究員。

1970年生まれ下関市民。福島原発事故後も「変えられない変わろうとしない日本社会」に衝撃を受け、ISEP所長・飯田哲也氏に「あなたのクレイジーにつきあいます」とメッセージを送ったことをきっかけに、日本版「コミュニティパワー」の探求を開始し、現在に至る。ISEP理事、非営利型株式会社市民エネルギーやまぐち取締役、歯科医師。

朝日新聞編集委員。東京都出身。1985年朝日新聞入社、盛岡支局員、社会部員、千葉総局次長、青森総局長などを務めた。97年の地球温暖化防止京都会議（COP3）以降、国内外の環境問題やエネルギー問題を中心に取材・執筆活動を続けている。共著に「地球異変」「地球よ　環境元年宣言」「エコウオーズ」など。

一般社団法人地域政策デザインオフィス、代表理事。酪農学園大学農食環境学群特任准教授、博士（政治学）。国会議員政策担当秘書、明治大学政治経済学部専任助手、横浜市地球温暖化対策事業本部政策調査役、内閣官房国家戦略室上席政策調査員、長野県環境部環境エネルギー課企画幹、自然エネルギー財団特任研究員等を経て、現在に至る。主な著書に『国会質問制度の研究』（日本出版ネットワーク）等。

食と農の政策アナリスト／野村アグリプランニング＆アドバイザリー株式会社顧問・法政大学現代法研究所客員研究員・環境エネルギー政策研究所シニア・フェロー。1976年に農林省に入省。衆議院調査局農林水産調査室首席調査員、内閣官房内閣審議官、農林水産政策研究所長を経て、2013年3月に退職。主な著書は『食と農の「崩壊」からの脱出』（単著）農林統計協会、『儲かる農業論　エネルギー兼業農家のすすめ』（共著）集英社新書など。

株式会社システム技術研究所 所長。1967年に日本で最初のコンピュータグラフィックス、1989年には電子ブックの開発を行った。エネルギー効率向上と100％自然エネルギーシナリオの研究を行っている。国立環境研究所「脱温暖化2050」アドバイザーなど政府の温暖化対策委員会委員をつとめる。IPCC第2次報告書作成に協力。著書は『エネルギー耕作型文明』（東洋経済）、『エネルギーのいま・未来』（岩波ジュニア新書）、『燃料電池』（ちくま新書）、『これからのエネルギー』（岩波ジュニア新書）など。

千葉県出身。環境エネルギー政策研究所理事／主席研究員。工学博士。東京工業大学においてエネルギー変換工学を研究し、学位取得後、製鉄会社研究員、ITコンサルタントなどを経て、持続可能なエネルギー社会の実現に向けて取り組む研究者・コンサルタントとして現在に至る。持続可能なエネルギー政策の指標化（エネルギー永続地帯）や長期シナリオ（2050年自然エネルギービジョン）の研究などに取り組みながら、自然エネルギー白書の編纂をおこなう。自然エネルギー普及のため、グリーン電力証書およびグリーン熱証書の事業化、市民出資事業や地域主導型の地域エネルギー事業の支援などにも取り組む。

東京生まれ。東北大学東北アジア研究センター・同環境科学研究科教授。東京大学農学系研究科修士課程修了（農学修士）、インシアード（INSEAD）修了（経営学修士）、東京大学大学院工学系研究科博士課程修了（学術博士）。京都大学経済研究所客員助教授などを経て現職。2010年〜2012年は（公財）地球環境戦略研究機関（IGES）気候変動グループ・ディレクターも兼務。著書に、『グリーン・ニューディール: 世界を動かすガバニング・アジェンダ』（岩波新書、２０２１年）、『脱「原発・温暖化」の経済学　』（共著、中央経済社、２０１８年）、『クライメート・ジャスティス：温暖化と国際交渉の政治・経済・哲学』（日本評論社、2015年）、『地球温暖化：ほぼすべての質問に答えます！』（岩波書店、2009年）など。

気候ネットワーク理事。1998年6月より気候ネットワークに参加。2007年6月～2013年3月まで東京事務所長をつとめ、現在理事。国内外の地球温暖化に関する政策研究・政策提言・情報提供を行う。著書『原発も温暖化もない未来を創る』（編著、コモンズ、2012）ほか。CAN International理事、千葉商科大学非常勤講師。現在、早稲田大学社会科学研究科博士課程在籍。

環境エネルギー政策研究所 主任研究員（理事）／名古屋大学大学院環境学研究科博士課程（知の共創プログラム特別コース）。2005年3月京都大学大学院地球環境学舎環境マネジメント専攻修士課程終了（地球環境学修士）。同年4月から環境エネルギー政策研究所で自治体のエネルギー政策策定や地域エネルギー事業の立上げ支援を行う。

朝日新聞編集委員（エネルギー・環境担当）。千葉、静岡両支局、名古屋・東京の経済部に勤務。金融や経済産業省を担当。ロンドン特派員（02～05年）として世界のエネルギー情勢を取材。社内シンクタンク「アジアネットワーク」でアジアのエネルギー協力策を研究。現在はエネルギー資源・環境分野などを担当する編集委員。著書に「資源争奪戦を超えて」、共著に「失われた〈20年〉」、「エコ・ウオーズ～低炭素社会への挑戦」。

1989年3月、横浜国立大学工学部卒業。1994年3月、同大学大学院博士課程後期課程修了。博士（工学）。同年4月、関西大学工学部（現システム理工学部）助手。専任講師、助教授、准教授を経て2016年9月より京都大学大学院 経済学研究科 再生可能エネルギー経済学講座 特任教授。 現在の専門分野は風力発電の耐雷設計および系統連系問題。技術的問題だけでなく経済や政策を含めた学際的なアプローチによる問題解決を目指している。 現在、日本風力エネルギー学会理事。電気学会 風力発電システムの雷リスクマネジメント技術調査専門委員会 委員長。IEA Wind Task25（風力発電大量導入）、IEC／TC88／MT24（風車耐雷）などの国際委員会メンバー。主な著作として「日本の知らない風力発電の実力」（オーム社）、翻訳書（共訳）として「洋上風力発電」（鹿島出版会）、「風力発電導入のための電力系統工学」（オーム社）など。

特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所（ISEP）研究員／Energy Democracy クリエイティブディレクター。デンマーク・オールボー大学大学院博士課程計画・開発プログラム修了。PhD（Community Energy Planning）。地域参加型自然エネルギーにおける政策形成・事業開発・合意形成支援に取り組む。著書に『コミュニティ発電所』（ポプラ新書）。

日本再生可能エネルギー総合研究所代表／Energy Democracy副編集長。再生可能エネルギー普及のための情報収集と発信をおこなうエネルギージャーナリスト。民放テレビ局にて、報道取材、環境関連番組などを制作、1998年ドイツに留学し、帰国後バイオマス関係のベンチャービジネスなどに携わる。2011年に日本再生可能エネルギー総合研究所を設立、2013年株式会社日本再生エネリンク設立。

千葉商科大学人間社会学部教授。専門はパーソナルファイナンス、ソーシャルファイナンス、ライフデザイン論、金融教育、日本金融史。NPO法人日本FP協会専務理事、日本FP学会理事、金融経済教育推進会議（文部科学省・金融庁などで構成）委員、（一社）全国ご当地エネルギー協会監事。著書等に『実学としてのパーソナルファイナンス』（編著、中央経済社2013）『パーソナルファイナンス』（アルトフェスト著 伊藤他訳、日本経済新聞出版社2013）「社会と事業の見える投資を − 事業価値への意思ある投資が社会を変える」（『KINZAIファイナンシャルプラン』2014.12）。ネットTV「誰も教えてくれない日本金融史」講師。

独立行政法人国立環境研究所社会環境システム研究センター 室長／東京大学大学院新領域創成科学研究科環境学研究系 客員教授 併任。専門は国際関係論。主に気候変動問題に関して国際政治学的観点から研究に従事。著書として『新・地球環境政策』（2010年、昭和堂）、『気候変動と国際協調 - 京都議定書と多国間協調の行方』（高村ゆかり氏と共編、2011年、慈学社）など多数。

グローバル・フェイズシフトのためのシステム思考を提供するニュースレター「Age of Transformation」創刊者 ／ Unitas Futures Lab 所長 ／ System Shift Lab 創設者

Stefan Schurig, 世界未来協議会 気候エネルギー都市ディレクター／運営理事。ドイツ・グリーンピース気候エネルギー部長としてスポークスパーソンを務めた後、2007年から世界未来協議会で固定価格買取制度の世界的な普及をめざす国際キャンペーンの立ち上げに従事し、2013年から「100%自然エネルギー世界キャンペーン」の運営委員を務める。都市における気候変動エネルギー対策の国際イニシアチブにも多数かかわり、世界各国・各地域のアドバイザーを務める。

環境エネルギー政策研究所（ISEP）リサーチアシスタント。ドイツ・マールブルグ大学で平和・紛争研究の修士号を取得し、現在、名古屋大学大学院環境学研究科博士課程在籍。再生可能エネルギーの社会的受容と、日本における営農型太陽光発電の社会政治的背景をテーマに研究に取り組んでいる。

北京工科大学エネルギー・環境政策研究所教授。再生可能エネルギーの研究において、国際的に知られる専門家、著者、教員。21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク（REN21）発行の世界自然エネルギー未来白書の2013年度版レポートの著者であり、2010年まで世界自然エネルギー白書の主執筆者を務める。現在、東京を拠点とする環境エネルギー政策研究所のシニアリサーチフェロー、ニュージーランド・ヴィクトリア大学ウェリントンにて客員教授。

物理学者エイモリー・B・ロビンスはスタンフォード大学土木環境工学科の非常勤教授で、31冊の著書と780以上の論文を持ち、約半世紀にわたって企業や政府のリーダーたちのグローバルなエネルギーアドバイザーを務めている。

世界未来評議会・気候エネルギー部門シニアプログラムマネージャーとして、政策研究および政策提言キャンペーンに従事する。自然エネルギー100%に向けた世界のエネルギー転換のための政策に取り組むとともに、都市の再生システム転換を手がけている。

ドキュメンタリー映画『日本と再生 光と風のギガワット作戦』｜監督 河合弘之／企画・監修 飯田哲也／音楽 新垣隆／エンディングテーマ 坂本龍一。すべての原発を止めようとする脱原発弁護士・河合弘之は「原発をなくしても、自然エネルギーで地域の経済も再生できる」と信じ、世界の自然エネルギーの実情を知る旅に出た。大ヒット作『日本と原発』の監督が活写する自然エネルギーの大いなる世界！

The Beamは、ドイツ・ベルリンを拠点として、エネルギー転換とゼロ炭素経済に向けた動向を取り上げる年3回発行のスタートアップ雑誌。編集長アン・ソフィー・ガリゴウを筆頭に、エネルギーデジタル化の最前線から開発途上国のオフグリッド電化まで、視覚的にも鮮やかに伝える。

Energy Democracy, Creative Director / Researcher at Institute for Sustainable Energy Policies (ISEP). He received a PhD degree (Community Energy Planning) at Aalborg University in Denmark. He has worked on community based renewable energy planning and development in Japan.

RMIは1982年にエイモリー・B・ロビンス博士によって設立された独立非営利団体で、1.5℃の未来に合わせ、市場主導型のソリューションを通じて世界のエネルギーシステムを変革し、すべての人にとってクリーンで豊かな、ゼロ・カーボンの未来を確保することを目指しています。RMIは、コロラド州バサルトとボルダー、ニューヨーク、カリフォルニア州オークランド、ワシントンD.C.、そして北京にオフィスを構えています。

RethinkXは、テクノロジーがもたらすディスラプション（破壊）の速度と規模、そしてそれが社会に与える影響を予測する独立シンクタンクです。トニー・セバ氏とジェームズ・アービブ氏によって設立されました。

Renewables International は、自然エネルギー分野の意思決定者のための情報発信サイトです。クレイグ・モリスを筆頭に各分野の最新動向をレポートします。

Chief Researcher/Board member at Institute for Sustainable Energy Policies (ISEP). Doctor of Engineering. He worked on energy conversion engineering at Tokyo Institute of Technology and iron and steel company. And after serving as IT consultant, he has worked on sustainable energy policy, specifically policy indicator research. He has served as main editor of "Renewables Japan Status Report."

Professor at Beijing Institute of Technology School of Management and Economics, Center for Energy and Environmental Policy Research. He is an internationally recognized scholar, writer, and teacher on the subject of renewable energy. He is report author of the REN21 Renewables Global Futures Report, and was lead author until 2010 of the REN21 Renewables Global Status Report. He serves as senior research fellow with the Institute for Sustainable Energy Policies in Tokyo and adjunct professor with Victoria University of Wellington, New Zealand. He holds a Ph.D. in Energy and Resources from the University of California at Berkeley and a B.S. in Electrical Engineering from the Massachusetts Institute of Technology.

エネルギーと社会のあり方が分散型へと変化していくなかで、個別の取り組みを長期的な時間軸の中で体系的に位置付ける思想、哲学、コンセプト、アイデアなどを探り、日本における「エネルギー×デモクラシー」を徹底的に思考するエネルギー哲学カフェ「エネデモサロン」。

Energy Democracy は、中央集中型から地域分散型へとエネルギーと社会のあり方が構造的に変化する中で、その意味を考え、議論し、理解を深め、あるべき方向に進んでいくための手がかりとなる論考を発信するメディアです。環境エネルギー政策研究所（ISEP）編集。

Clean Energy Wire (CLEW) は、独立非営利無党派でドイツのエネルギー転換に関する良質なジャーナリズムを提供する情報サービス。編集長スヴェン・イーゲンターを筆頭に、さまざまなジャーナリスト／専門家の論考、ファクトシート、ライブラリーなどを提供しています。

ISEP所長 飯田哲也が、さまざまな分野から多彩なゲストを迎え、エネルギー分野との境界を超えた「新しい領域」を縦横無尽に語り合い、これからの世界の姿を展望するオンライントークセッション「CAP HORN開談 エネルギーと社会の明日を探る」。