環境エネルギー政策研究所 所長 飯田哲也が、さまざまな分野から多彩なゲストを迎え、エネルギー分野との境界を超えた「新しい領域」を縦横無尽に語り合い、これからの世界の姿を展望するオンライントークセッション「CAP HORN
続きはこちら
日本国内でも太陽光発電を中心に変動する自然エネルギーの割合が地域によっては急速に増加しつつあります。2017年末の時点で日本では約5,000万kW（パネル容量DCベース）に達していますが[1]、系統接続の容量（ACベース
続きはこちら
2015年末にフランスのパリで開かれる国連気候変動枠組条約第21回締約国会議（COP21）は、世界が今後どう気候変動問題へ立ち向かうかを決定する会議となる。この会議の成否は、未来に対する現世代の責任が果たせるかを問うもの
続きはこちら
日本中、そして世界中に衝撃を与えた「あの日」から4年が過ぎました。世界史的にも最悪級の未曾有の原発災害となった東京電力福島第一原発事故から4年目の「今」を俯瞰して、地域からのエネルギー変革を提案します。
続きはこちら
オバマ米大統領は2014年6月、石炭火力発電所に対する厳しい規制案を発表した。発電部門からの二酸化炭素（CO2）排出量を20130年までに30％削減する内容だ。CO2を回収して貯留する手段（CCS）がなければ、事実上、石炭火力発電は存続できない。野党・共和党や化石燃料関連の産業界などからは反発の声が上がるが、米環境保護局（EPA）などによって準備は周到に進められてきた。
続きはこちら