秋田県大潟村は、環境省が2022年度から開始した脱炭素先行地域の第1回目に選定され、現在、その具体化に着手したところである。大潟村が挑戦する地域熱供給の重要性と、具体的な取り組みから見える日本の環境エネルギー政策、とりわけ温熱政策に関する課題を論じる。
続きはこちら
パリ協定のもと気候危機に対応するためには温室効果ガス、特にCO2（二酸化炭素）の排出量を2050 年までに実質ゼロ（Net Zero）とすることが求められており、多くの国や自治体、企業や団体が2050 年までに CO2
続きはこちら
地球規模での新型コロナウイルスの感染爆発、いわゆるパンデミックがますます広がっている。日本でも都市封鎖に近いかたちで営業や外出の自粛を要請する緊急事態宣言が発令されたが、この先の展開は見通せない状況だ。
続きはこちら
エネルギー転換の進展の中で新たな機会が生まれ、さまざまなスタートアップが新たなビジネスモデルを構築し、産業構造を変革しつつあります。クリーンエナジーワイヤーのスタートアップインタビュー連載第4回「タド」の翻訳記事をお届け
続きはこちら
エネルギー転換の進展の中で新たな機会が生まれ、さまざまなスタートアップが新たなビジネスモデルを構築し、産業構造を変革しつつあります。クリーンエナジーワイヤーのスタートアップインタビュー連載第2回「サーモンド」の翻訳記事を
続きはこちら
「持続可能な地域づくりと公共施設」で、公共施設を持続可能にするために考慮すべき事項が、６点あることを解説しました。第一は目的、第二は立地、第三は稼働、第四は寿命、第五は費用、第六はパリ協定です。持続可能といっても、環境面だけに配慮すればいいわけでなく、環境以外の視点も持続性を決定づけるのです。それらをすべてクリアして、初めて環境、すなわちエネルギーでの持続可能性を追求する土俵に立つことになります。
続きはこちら
自然エネルギーへの世界的なエネルギー転換の流れのなかで、熱分野の取り組みへの注目は必ずしも高くありません。デンマークで進む「第4世代地域熱供給」を手がかりに、日本での地域熱供給の可能性と課題を見ていきましょう。
続きはこちら
私が相談を受ける内容でいまだに断トツのナンバーワンは「太陽光の次のビジネスは何ですか」です。2MW未満の買い取り価格が大きく引き上げられた木質バイオマスに関心を示す方が大変多く、長い時間をとって説明をすることもあります。
続きはこちら