ホーンズデールの遺伝子 飯田 哲也 2025年11月18日 系統蓄電池は「慣性なしでも安定」「再エネは脆弱」「公共インフラ改革は遅い」という神話を覆した。電子の慣性とAIにより蓄電はエネルギー構造を再設計する装置へ進化し、電力網は文明の基盤へと転換しつつある。
気候変動に関する国際司法裁判所勧告的意見の要点 明日香 壽川 2025年10月20日 国際司法裁判所は2025年7月、気候変動に関する国家の義務と義務違反の法的帰結を示す勧告的意見を公表した。本稿は、この勧告的意見が日本のエネルギー・温暖化政策と気候訴訟に与える具体的影響を、NDCの設定、化石燃料補助金、原告適格、損失と被害の賠償可能性などの論点から整理する。
変質・逆走する日本の容量メカニズム 飯田 哲也 2025年10月1日 日本の容量市場と「長期脱炭素電源オークション」は、供給力確保と脱炭素の名目とは裏腹に、既存の火力設備を延命し、消費者負担を拡大させる仕組みに傾いている。VOll/LOLEの不在、蓄電池・VPPの軽視、LNG枠の優遇、独立監視の弱さなど、設計と運用の根本にある問題を、国際比較とデータで検証する。
深化する容量メカニズムの国際潮流 飯田 哲也 2025年8月27日 2020年に導入された日本の容量市場は、世界的なエネルギー危機や脱炭素化、技術革新を経て大きな転換点を迎えている。英国や米国PJMの事例、欧州各国の制度改革、カリフォルニアやオーストラリアの先進的な取り組みを整理し、容量メカニズムの国際的な潮流を解説する。
核融合 Q&A Clean Energy Wire 2025年7月28日 核融合は「夢のクリーンエネルギー」として注目されていますが、実用化には技術的・経済的な課題が多く、現時点では商業利用の目処が立っていません。本記事では、核融合の仕組みや原子力発電との違い、メリット・デメリット、実現までの課題や今後の見通しについて、最新の科学的知見をもとに解説します。
ホーンズデール:エネルギー史を塗り替えた系統蓄電池の「始まりの地」 飯田 哲也 2025年7月15日 ホーンズデール・パワーリザーブは、南オーストラリア州に設置された世界初の大規模系統蓄電池だ。停電危機を契機に誕生し、リチウムイオン電池と先進的な制御技術によって電力網の安定化やコスト削減を実現した。再生可能エネルギーと蓄電池の組み合わせによる新しいインフラモデルとして、世界中で注目されている。
本日のグラフ 価格低下が進む太陽光発電 Renewables International 2014年11月28日 国際再生可能エネルギー機関(IRENA)は、コスト削減に成功した多様な自然エネルギー技術についての新たな調査報告書を公表しました。本日は太陽光発電についての3つのグラフを紹介します。 続きはこちら
気候変動・エネルギー政策·電力市場 Reflections on Renewable Energy Past, Present, Future Eric Martinot 2014年11月28日 The year 2014 represents to me the end of ten years of phenomenal growth for renewable energy and the beginnin 続きはこちら
コミュニティパワー The Pioneer of Community Wind in Japan Shota Furuya 2014年11月28日 In September 2001, a wind turbine started its operation in Hamatombetsu, the northern part of Hokkaido. The wind turbine is called "Hamakaze-chan"[1], whose name was given by local elementary school children. It was the first citizen funded 続きはこちら
エネルギー × デモクラシー 巻頭言:歴史への基層と未来への羅針盤をめざして 飯田 哲也 2014年11月28日 「エネルギーデモクラシー」へようこそ 3.11福島第一原発事故のあと、いったんは脱原発に向かうかに見えた日本は、その後、安倍政権の誕生を契機に、混迷を極め、一気に視界不良となりました。 続きはこちら
原子力政策 米国の原子力発電 エイモリー ロビンス 2022年5月11日 原子力発電は、旧い形式と潜在的な新しい形式の両面で、集中的に推進され、補助金もますます増えています。しかし、同時に、本質的に経済性が低いため、世界的に商業的な崩壊が進行しています。米国の文脈をまとめた本稿は、原子力発電に運用上の必要性がないこと、ビジネスケースや気候変動対策としての有用性がないことを強調して、この2つの傾向を記録しています。 続きはこちら