ホーンズデールの遺伝子 飯田 哲也 2025年11月18日 系統蓄電池は「慣性なしでも安定」「再エネは脆弱」「公共インフラ改革は遅い」という神話を覆した。電子の慣性とAIにより蓄電はエネルギー構造を再設計する装置へ進化し、電力網は文明の基盤へと転換しつつある。
気候変動に関する国際司法裁判所勧告的意見の要点 明日香 壽川 2025年10月20日 国際司法裁判所は2025年7月、気候変動に関する国家の義務と義務違反の法的帰結を示す勧告的意見を公表した。本稿は、この勧告的意見が日本のエネルギー・温暖化政策と気候訴訟に与える具体的影響を、NDCの設定、化石燃料補助金、原告適格、損失と被害の賠償可能性などの論点から整理する。
変質・逆走する日本の容量メカニズム 飯田 哲也 2025年10月1日 日本の容量市場と「長期脱炭素電源オークション」は、供給力確保と脱炭素の名目とは裏腹に、既存の火力設備を延命し、消費者負担を拡大させる仕組みに傾いている。VOll/LOLEの不在、蓄電池・VPPの軽視、LNG枠の優遇、独立監視の弱さなど、設計と運用の根本にある問題を、国際比較とデータで検証する。
深化する容量メカニズムの国際潮流 飯田 哲也 2025年8月27日 2020年に導入された日本の容量市場は、世界的なエネルギー危機や脱炭素化、技術革新を経て大きな転換点を迎えている。英国や米国PJMの事例、欧州各国の制度改革、カリフォルニアやオーストラリアの先進的な取り組みを整理し、容量メカニズムの国際的な潮流を解説する。
核融合 Q&A Clean Energy Wire 2025年7月28日 核融合は「夢のクリーンエネルギー」として注目されていますが、実用化には技術的・経済的な課題が多く、現時点では商業利用の目処が立っていません。本記事では、核融合の仕組みや原子力発電との違い、メリット・デメリット、実現までの課題や今後の見通しについて、最新の科学的知見をもとに解説します。
ホーンズデール:エネルギー史を塗り替えた系統蓄電池の「始まりの地」 飯田 哲也 2025年7月15日 ホーンズデール・パワーリザーブは、南オーストラリア州に設置された世界初の大規模系統蓄電池だ。停電危機を契機に誕生し、リチウムイオン電池と先進的な制御技術によって電力網の安定化やコスト削減を実現した。再生可能エネルギーと蓄電池の組み合わせによる新しいインフラモデルとして、世界中で注目されている。
テクノロジーディスラプション 経口避妊薬でボールペンの売り上げが2倍に RethinkX 2023年5月11日 新しいハイテク製品が大量に生産されればされるほど、その製品は安くなり、安くなるにつれて、新しい用途が見つかります。化学者ラッセル・マーカーによるプロゲステロンの発見からディスラプションのパターンを見ていきましょう。 続きはこちら
テクノロジーディスラプション ロケットからクリスタルへ RethinkX 2023年4月11日 ビック・クリスタルによるボールペン革命の事例から、業界のアウトサイダーが同等以上の性能をより低コストで実現する新製品を市場に送り出し、その新製品が10~20年以内に市場を支配する「ディスラプションのパターン」を見ることができます。 続きはこちら
気候変動・エネルギー政策 エネルギー自立に向けた再生可能エネルギー導入のための利害調整 クリスティアン ドート 2023年4月3日 ドイツの再生可能エネルギー法と関連法の改正には、ロシアによるウクライナ侵攻後のエネルギー自立を推し進めることが期待されている。Part 1に続いて、本稿では再生可能エネルギーと自然保護、空間計画、税制、EU規制との関係などを見ていこう。 続きはこちら
気候変動・エネルギー政策 最優先の公益としての再生可能エネルギーの導入 クリスティアン ドート 2023年3月30日 ドイツ政府は新政権のもと、再生可能エネルギー導入を加速させるため、再生可能エネルギー法と関連法の改正をおこないました。ロシアによるウクライナ侵攻を受け、ドイツにとってもエネルギー自立が急務となるなかで、今回の改正は再生可能エネルギーの導入現場にどのような変化をもたらすのでしょうか。 続きはこちら
原子力政策 米国の原子力発電 エイモリー ロビンス 2022年5月11日 原子力発電は、旧い形式と潜在的な新しい形式の両面で、集中的に推進され、補助金もますます増えています。しかし、同時に、本質的に経済性が低いため、世界的に商業的な崩壊が進行しています。米国の文脈をまとめた本稿は、原子力発電に運用上の必要性がないこと、ビジネスケースや気候変動対策としての有用性がないことを強調して、この2つの傾向を記録しています。 続きはこちら